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日本生活支援工学会

学会からのお知らせ

タイトル(2002年)

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詳細

タイトル 学会誌発送済みです。
氏名 日本生活支援工学会事務局
E-mail wsat@c.dendai.ac.jp
URL
書込み日 2002/12/24 16:41:36
内容 日本生活支援工学会
正会員,準会員各位

日本生活支援工学会誌第2巻第1号がお手元に届かない場合には,
今年度会費の払込みをご確認下さい。未払いの場合には,払い込
みをお願い致します。会費払込みを確認次第に発送いたします。

なお,ご登録の郵送先にお送りしています。
ご登録内容を変更される場合には,変更届にてお知らせ下さい。

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タイトル 学会誌発送について
氏名 日本生活支援工学会事務局
E-mail wsat@c.dendai.ac.jp
URL
書込み日 2002/11/12 13:49:43
内容 日本生活支援工学会
正会員,準会員,賛助会員各位

日本生活支援工学会誌第2巻第1号の発送作業を進めています。
ご登録の郵送先(担当者宛)にお送りします。
ご登録内容を変更される場合には,変更届にてお知らせ下さい。

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タイトル 第3回日本生活支援工学会大会 開催のお知らせ
氏名 生活支援工学系学会連合大会事務局
E-mail
URL http://geron.nils.go.jp/rengo/
書込み日 2002/09/17 16:39:48
内容 第3回日本生活支援工学会大会
「健康長寿社会への生活支援 −中部からの発信−」

  第3回日本生活支援工学会大会・大会長を仰せつかりました国立
療養所中部病院長寿医療研究センターの田村でございます.大変
光栄なことと身の引き締まる思いでございます.

  少子高齢社会を迎え,生活支援に対する技術の益々の発展が期
待されています.大学にも数多くの福祉工学科が誕生し,経済産
業省も福祉機器の発展・補助金の配布等に寄与しております.反
面,福祉系の大会,研究会が数多く開催され,情報が発散してい
ることも事実となっています.そこで,第3回日本生活支援工学会
大会は,新しい試みとして他の福祉,生活支援関連の学会と連合
して開催することを提案しました.幸い,企画部会,理事・評議
員懇談会でご承認頂きましたので,下記の要領で開催させて頂き
たく存じます.

  なお,時期的には春の開催としました.学生の皆様には大変ご
迷惑をお掛けします.何卒,皆様のご理解とご協力をお願い致し
ます.また,今回,初の試みとしてWebでの演題申し込み,抄録提
出をお願い致すことになりました.併せてご協力のほどお願い申
し上げます.

                                              
国立療養所中部病院長寿医療研究センター

田村俊世

1. 会期 平成15年5月16日(金),17日(土)

2. 会場 あいち健康プラザ
愛知県知多郡東浦町大字森岡字源吾山1の1

3. 大会長 田村俊世(国立療養所中部病院 長寿医療研究センター
部長)
   教育講演 Role of Bio-signal Processing in
Rehabilitation
Prof. Metin Akay, Dartmouth College
   特別講演 介護保険と高齢者生活支援井形昭弘先生(名古屋学
芸大学学長) 

4. お問い合わせ先
〒474-8522 愛知県大府市森岡町源吾36-3
長寿医療研究センター 老人支援機器開発部内
生活支援工学系学会連合大会事務局 中島一樹,南部雅幸
TEL : 0562-44-5651 内873,0562-46-2311 内882
FAX : 0562-48-6668
E-mail : sslst@geron.nils.go.jp
URL : http://geron.nils.go.jp/rengo/

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タイトル 第2回日本生活支援工学会大会のURL
氏名 電子情報部会
E-mail
URL http://www.mbe.bc.niigata-u.ac.jp/~jswsat2/
書込み日 2002/09/09 17:01:24
内容 お蔭様で無事終了いたしました.ご参加,及びご協力頂きました
皆様に感謝の意を表します.

大会の情報につきましては上記のURLをご参照ください.

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タイトル メーリングリストの一時停止のお知らせ
氏名 日本生活支援工学会事務局
E-mail
URL
書込み日 2002/08/08 20:37:39
内容 日本生活支援工学会
各位

MLサーバを置いている棟の工事による停電のため,
次の期間,学会のMLを一時停止いたします。
この停止期間中の投稿は出来ません。
ご理解の程,よろしくお願い申し上げます。


ML停止予定日時:平成14年8月10日正午
ML再開予定日時:平成14年8月15日正午
以上

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タイトル 連携団体事業 歩行分析システム比較検討会2002
氏名 日本生活支援工学会
E-mail
URL
書込み日 2002/06/24 10:01:59
内容 お知らせ
臨床歩行分析研究会主催
歩行分析システム比較検討会2002
(3Dモーションキャプチャシステム性能比較)
(併設)動作分析装置展示会

1)期間 2002年7月27日(土)、28日(日)、29日(月)
の3日間
2)場所 日本工学院専門学校3号館4F体育館
〒144−8655 東京都大田区西蒲田5−23−22
(当日の連絡先)
日本工学院専門学校 医療学部 理学療法学科 鈴木三夫・徳
田良英
  電話  03−3732−1569
  FAX 03−3732−1446
http://www.neec.ac.jp
JR京浜東北線蒲田駅徒歩約5分
3)事前の問い合わせ 江原義弘 NAH04120@nifty.ne.jp
4)参加費無料(会員外でも参加できます)
5)VICON、エキスパートビジョンリアルタイムシステム、コーエ
ーネットなど多数の機器展示、デモ、システム比較が予定されていま
す。実際の計測が可能な状態で設置され、現場での使用状態に近い形で
ご覧になれます。参加者による機器操作も可能です。
基本的な精度検定、処理時間検定の他にリハビリテーション・産業分
野・スポーツ・エンターティンメント分野での使用を想定した性能評価
を行います。

詳細は臨床歩行分析研究会ホームページに掲載予定です。
http://www.ne.jp/asahi/gait/analysis/
前回、前々回については下記を参照してください。
http://www.ne.jp/asahi/gait/analysis/comparison99/comp99j.ht
ml


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タイトル 高齢者データベース活用シンポジウム6/24
氏名 鎌田 実
E-mail kamata@sl.t.u-tokyo.ac.jp
URL
書込み日 2002/06/07 21:30:13
内容 高齢者生活支援等のためのデータベース活用シンポジウムのお知らせ

開催趣旨:
(社)人間生活工学研究センター(HQL)では、経済産業省や
NEDOからの委託及び自主事業として、高齢者を含む人間の身
体形状・寸法、身体機能等に関するデータベースを構築している。
本シンポジウムは、HQLデータベースの製品設計等への適用検
討・ユーザーサポート等の報告を行うとともに、データベースが
高齢者を含むすべての人が暮らしやすい生活支援等に活用される
ために、データベースのあり方・普及支援等の課題・方策につい
て、学会や民間企業を交えた広く意見交換・討議を行う場とする。

会長からのご案内:
日本生活支援工学会は、高齢者を含むすべての人達が快適な生活
を享受することを願い、工学機器が人々の精神・身体特性に整合
して設計されることを一つの目標としております。基本理念や技
術的側面では優れている機器が、人間の特性との整合性が悪いた
めに低い評価しか与えられず、普及せずに終わる例をしばしば見
受けます。高齢社会の中で、また国際競争が激化するとき、「使
いやすい機器」は競争の底力を与えるものであり、競争に負けて
から慌てて勉強しても手遅れです。新しいアイデアを追いかける
のも研究ですが、地道に知識を積み重ねるのも大事な研究です。
その意味で、研究者、設計技術者の参加を期待します。       

開催日時: 2002年6月24日(月)13:30〜17:00
開催場所: 東京電機大学神田キャンパス 7号館丹羽ホール(1階)
       東京都千代田区神田錦町2−2
       会場アクセス
      
http://www.ce.dendai.ac.jp/kyomu/tokukou99/access.html


主 催: 日本生活支援工学会、(社)人間生活工学研究センター
(HQL)
参加費 : 2,000円(日本生活支援工学会正会員・準会員・
       賛助会員・連携団体所属の個人会員、HQL正会員)
       4,000円(HQL賛助会員)、
       5,000円(一般)、1,000円(学生)
事前登録: 下記、連絡先までできるだけ電子メールにてお申し
込みください。
電子メールがご利用できない場合にはファックスでお願いします。
1.お名前、2.ご所属、3.連絡先 をお知らせください。
連絡先 : (社)人間生活工学研究センター 担当 森岡氏
電子メール morioka@hql.jp
ファックス 06-6346-0456(〜年6月7日) 06-6221-1705(年6月10日
〜)


プログラム:
13:30〜13:35 開会挨拶
   日本生活支援工学会 会長 齋藤 正男
【第1部】13:35〜14:30 基調講演
   「高齢者の使いにくさと生活支援に要求されるデータベース」
   埼玉県立大学 社会福祉学科 教授 徳田 哲男
14:30〜14:40 (休憩)
【第2部】14:40〜16:10 HQLデータベースと活用  座
長:HQL
   挨拶 専務理事 服部 薫
   三次元人体形状データベースと今後の展開(吉岡 松太郎)
   動態データベースベースと設計ガイドライン(恒屋 修一)
   高齢者身体機能データベースの普及のために〜パンフレット(森岡
  正和)
   HQLにおけるユーザビリテイ・サポートの取り組み(畠中 順
子)
【第3部】16:10〜17:00 総括質疑
   コーディネーター: 斎藤正男
   出席: 講演者他


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タイトル 2000年度における福祉用具市場規模推計値について
氏名 経済産業省 医療・福祉機器産業室
E-mail
URL
書込み日 2002/04/16 10:46:16
内容 2000年度福祉用具・共用品市場規模調査結果概要がまとまりましたので
お知らせいたします。

1.福祉用具市場規模調査結果のポイント

○93年度の7,731億円から順調に拡大してきた福祉用具(狭義)の市場
規模であるが、2000年度は1兆1,389億円で対前年度比0.3%減と調査開
始以来初めてのマイナスとなった。また、共用品も含めた広義の福祉用
具市場規模は3兆2,421億円で対前年度比13.6%増となった。(一部品目
で重複があるため控除)。

○品目別には、介護保険制度の主力製品である、ベッド(533億円、前
年度比5.7%減)、手動車いす(214億円、前年度比6.6%減)は、福祉
用具レンタル事業者が99年度で商品在庫を増やしたことも影響したと思
われ前年度より減少している。また福祉用具市場を下支えしていた福祉
車両(582億円、前年度比1.7%減)やホームエレベータ(131億円、前
年度比1.5%減)といった一般商材に近い品目においても景気の低迷等の
要因により拡大には至らなかった。

○一方で電動三(四)輪車(72億円、前年度比33.3%増)は金額では福
祉用具(狭義)の中で大きな割合を占めるものではないが、要介護者だ
けではなく比較的健常な高齢者にも利用が拡がり市場が拡大しているも
のと思われる。また階段昇降機(53億円、前年度比23.3%増)も交通バ
リアフリー法の施行等により駅舎等のバリアフリー化が進み市場が拡大
しているものと思われる。

○今後の市場動向としては、生産計画について金額、数量ベースともに
ほぼ8割以上の企業が増加と回答していることに加え、海外に生産拠点
をおく企業も徐々に増えていく傾向にあることから、より一層の福祉用
具の普及と価格競争が予想される。

2.共用品市場規模調査結果のポイント

○今回で5回目の調査となるが、前回99年度調査と同じ品目で調査した
結果、2000年度の共用品の市場規模は、2兆2,549億円となり、調査開
始以来初めて2兆円の大台を突破した。伸び率も対前年度比22%増とな
っており、20%台の高成長を維持している。

○金額の大きな品目としては、操作ボタンを大きくしたり音声や光で操
作方法等を知らせる配慮のある家庭電化機器(6,454億円、前年度比
54%増)、缶に点字表示を施したビール・酒(5,251億円、前年度24%増
)、段差解消や手すり等を設置した浴室ユニットなどの住宅設備機器(
2,652億円、前年度10%増)などがあげられる(なお、ビール・酒、シ
ャンプー、医薬品、家庭用ラップは容器包装部分のみの推計額である)


詳細については、
経済産業省ホームページ URL:http://www.meti.go.jp
→報道発表資料(期間を「すべて」に変更
→3/25 2000年度における福祉用具市場規模推計値について
をご覧ください。

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タイトル 平成13年度補正/地域技術開発事業の採択決定
氏名 経済産業省医療福祉機器産業室
E-mail
URL
書込み日 2002/03/26 13:33:54
内容 平成13年度補正予算に係る地域技術開発事業(委託費・補助金)の採
択決定について

  平成13年11月19日〜平成14年1月9日の期間で公募されてい
ました「提案公募型技術開発事業」(‖┯型地域新生コンソーシアム
研究開発事業、即効型中小企業地域新生コンソーシアム研究開発事業
、B┯型地域新規産業創造技術開発費補助事業、っ楼菫和さ蚕儻Φ
開発費補助事業)についての採択が平成14年3月18日に決定され公表されましたのでお知らせいたします。

経済産業省のホームページで採択先がご覧になれます。

http://www.meti.go.jp/information/publicoffer/index.html

なお、平成14年度にも同様な「地域技術開発事業」の公募を予定しています。公募開始は4月中旬の予定です。

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タイトル 平成14年度独創的革新技術開発研究の提案公募
氏名 川澄正史
E-mail
URL
書込み日 2002/02/12 17:47:55
内容 平成14年度独創的革新技術開発研究の提案公募
公募要領(平成14年1月文部科学省)

1.制度の概要(3)公募対象分野

には次のように書かれています。関連される方も多いと
思いましたのでご紹介いたします。
--------------------------------
2「少子・高齢化への対応」分野

少子・高齢化が一層進展する中で、健康な高齢化社会を目指す
ために必要な革新的な医療等の実現に寄与する技術開発に関する
研究を対象とします。
  主な研究分野としては、
  a 福祉機器、高齢者支援機器(ロボットを含む。)関係(介
    護者・高齢者の負荷軽減技術、体調モニタリング技術等)
  b 疾病治療、予防診断関係(がん・生活習慣病等に関する技
    術(医薬・薬品、機能性食品を含む。)等)
  c 生体材料関係(人工骨・歯・血管に関する技術等)
  d 生体機能評価関係(バイオセンサー、バイオイメージング、
    画像診断、神経機能再生、機能老化の評価に関する技術等)
等が該当します。
--------------------------------

この制度専用のホームページがございますので,詳しくは
そちらをご参照下さい。
http://teian.mext.go.jp/

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タイトル 医療機器の応用・実用化開発に係る助成事業者の募集
氏名 新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)
E-mail
URL http://www.nedo.go.jp
書込み日 2002/01/11 13:41:01
内容 (詳しくは、NEDOホームぺージhttp://www.nedo.go.jpでご覧
ください。)

平成13年度「産業技術実用化開発費助成金」(がん・心疾患等に対応
した 医療機器の応用・実用化開発)に係る助成事業者の募集について
 
新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)では、がん・心疾患
等対応高度医療機器プログラムの一環として、平成13年度から厚生労
働省の医学研究と連携のもとに産学連携研究開発の助成事業を実施して
います。この助成事業では、がん・心疾患等に対応した医療機器の応用
・実用化開発を行う事業者を民間企業等から以下の要領で募集します。

1.事業の概要
  この助成事業は、がん・心筋梗塞・脳卒中・痴呆・骨折の5疾患の診
断・治療等に資する画期的な医療機器の応用・実用化段階の開発テーマ
について、厚生労働省と共同で医学的研究と工学的研究とが一体となっ
て、医療機器の実用化を加速することを目的とします。

2.助成金の対象となる実用化開発及び要件
(1) 助成金の対象となる実用化開発企業において行われるがん・心筋
梗塞・脳卒中・痴呆・骨折の5疾患の診断・治療等に資する医療機器の
応用・実用化段階にある開発であって、別途厚生労働省が実施している
医療機器に係る医学的研究と密接に連携が図られる実用化開発を対象と
します。
なお、原子力及び人クローン並びに医薬品、農薬等経済産業省所管以
外の技術開発を除きます。

(2) 助成金交付対象となる要件
  1) 助成事業者として次の要件を満たすことが必要です。
a.助成事業を的確に遂行するに足る技術的能力を有すること。
b.助成事業を的確に遂行するのに必要な費用のうち、自己負担
分の調達に関し十分な経理的基礎を有すること。
c.助成事業に係る経理その他の事務について的確な管理体制及
び処理能力を有すること。
d.助成事業終了後の企業化を達成するのに必要な能力を有する
こと。
2) 助成事業として次の要件を満たすことが必要です。
e.厚生労働省の平成13年度厚生科学研究費補助金(高度先端
医療研究事業)において採択されている研究者と連携した実
用化開発を実施するもの。
f.助成事業が、新規産業の創出に資する実用化開発を行うもの
であること。
g.助成事業終了後、3年程度で治験実施又は薬事法承認申請を
行うなど、具体的な企業化の計画を有すること。

● 募集期間
  募集の期間は、平成13年12月27日(木)から平成14年1月
   28日(月)までとします。

問合せ先
  新エネルギー・産業技術総合開発機構
  健康福祉技術開発室 臼本、鈴木、片桐、下岡
〒170−6028
東京都豊島区東池袋3丁目1番1号サンシャイン60
TEL:03−3987−9353 
FAX:03−5992−0044

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